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長野県とソフトバンクが国体選手の育成で協定

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長野県とソフトバンクが国体選手の育成で協定

包括連携協定書を交わす阿部守一長野県知事(左)とソフトバンクの青野史寛専務執行役員=6日、県庁(太田浩信撮影) 包括連携協定書を交わす阿部守一長野県知事(左)とソフトバンクの青野史寛専務執行役員=6日、県庁(太田浩信撮影)

 長野県と通信事業大手のソフトバンク(東京)は6日、包括連携協定に締結し、平成39年に県内で開催される国体を視野に、選手育成に取り組むことで合意した。

 協定には、県が22日にスタートさせる出場選手の強化に向けた取り組みに、同社が開発した遠隔指導ソフトを活用することが盛り込まれた。

 これを受け県は、ジュニア選手に選定した小学4~6年生約40人に、タブレット端末を1台ずつ配布。選手は、自宅などで行う個人練習の様子を動画撮影し、離れた場所にいるコーチら送信、その場で指導を受けられる。

 このほか、ICT(情報通信技術)を活用した子供の育成支援や産業振興なども明記された。

 阿部守一知事は、県庁で行われた締結式で、「青少年育成や産業振興に役立てたい」とあいさつ。同社の青野史寛専務執行役員は「長野県の未来を支える一歩としたい」と応じた。

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