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神経疾患の在宅患者の最終診断に不可欠 病理解剖の費用助成を

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神経疾患の在宅患者の最終診断に不可欠 病理解剖の費用助成を

 生前は正確な診断が難しい神経疾患の患者が在宅での療養後に亡くなった場合に、病理解剖にかかる費用を助成する取り組みを、東京の2人の医師が進めている。

 病理解剖は、比較的実施しやすいはずの病院でも激減する一方、自宅や老人施設での看取(みと)りが増加。このままでは神経疾患への理解が深まらないとの危機感が背景にある。

 2医師は、東京都医学総合研究所の内原俊記・脳病理形態研究室長と、新渡戸記念中野総合病院(東京)の融衆太・神経内科部長。内原さんが同窓の融さんに声を掛け、融さんも「臨床や研究の発展につながる」と賛同した。

 パーキンソン病や認知症などの神経疾患は、体の震え、記憶力の低下などの症状や、脳の画像検査結果を基に診断するが、内原さんは「解剖して脳を調べると、2~3割の診断は間違っていたことが分かる。最終的な診断には病理解剖が非常に重要だ」と話す。

 だが病院での解剖件数は過去30年で大幅に減った。病院の医師は多忙で解剖の時間が取りにくく、療養の場が病院から在宅へと移る流れの中でも、患者や家族に解剖の意向を尋ねる習慣はない。

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