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【教育動向】英語4技能の育成、中学校の学習がカギ

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【教育動向】
英語4技能の育成、中学校の学習がカギ

国内外を問わずグローバル化が進む社会に生きていく子どもたちにとって今後、国際共通語である英語が使えるようになることは必須です。

高大接続改革の一環として進められている大学入学者選抜改革でも、大学入試センター試験に代わる「大学入学共通テスト」(2020<平成32>年度から実施)では、外部の英語資格・検定試験を活用することで「読む」「聞く」「話す」「書く」の4技能を評価しようとしています(23<同35>年度まではセンターの出題も継続)。

子どもに4技能を確実に身に付けさせるには、何が必要なのでしょうか。

「上」からと「下」からの改革に挟まれて

共通テストの外部検定試験活用をめぐり、実施団体の代表者も加えた文部科学省の連絡協議会が9月に発足しました。その席で、委員の石鍋浩・東京都港区立御成門中学校長は「中学校の役割が非常に大きい」と指摘しました。どういうことでしょうか。

大学入学者選抜で英語4技能が必要になれば、高校でも、既に「英語で行うことを基本とする」とされている英語の授業中で、4技能をしっかり育成することが今後ますます求められます。そうなると、高校入試でも、4技能を意識した英語の出題がなされていくことは必定で、中学校の英語教育にも大きな影響を与えることになります。石鍋校長によると、これが「トップダウン」(上から)の影響です。

一方、新学習指導要領をめぐっては、小学校の高学年で行われてきた「外国語活動」(年間35時間)を中学年に前倒しし、高学年では「外国語科」(同70時間)として教科化します。全面実施は2020(平成32)年度からですが、いずれも18(同30)年度から移行措置で各15時間増の先行実施が行われます。これが、中学校にとっての「ボトムアップ」(下から)の影響です。

上からの英語教育改革と、下からの改革に挟まれて、中学校はその間をうまくつなぎ、4技能を着実に育成する役割を果たさなければいけません。石鍋校長は、中学校教員に対して意識を喚起するためにも「会議の内容を国としてもわかりやすく周知してほしい」と要望しました。

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