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【医療最前線】若いがん患者の「生殖」を守れ がん専門医と産科医が手を握った理由

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【医療最前線】
若いがん患者の「生殖」を守れ がん専門医と産科医が手を握った理由

若いがん患者が将来子供を持てるように「診療ガイドライン」をまとめた日本癌治療学会の(左から)北川雄光理事長、青木大輔WG委員長、鈴木直・同副委員長、大須賀穣委員=13日午前、東京都港区の明治記念館 若いがん患者が将来子供を持てるように「診療ガイドライン」をまとめた日本癌治療学会の(左から)北川雄光理事長、青木大輔WG委員長、鈴木直・同副委員長、大須賀穣委員=13日午前、東京都港区の明治記念館

 生殖医療に取り組む医師の方も、これまではがん治療医から患者を紹介されても標準的な医療が何かが分からなかったが、指針ができたことにより、がん治療医と生殖医療専門医の双方が納得できる治療が進められる。医師だけでなく、看護師や薬剤師、臨床心理士など科や職種を超えた連携が進むことも期待される。一方で、人手不足などから協力体制づくりが難しい地域もあるとみられ、今後の課題となっている。

助成働きかけも

 また、治療を希望しなかった患者や、希望しても生殖能力の温存が難しい患者への心理的なケアも求められる。例えば、がんの種類によっては卵巣の中にがん細胞が残っている場合もあり、卵巣の凍結保存が適用外となることもある。鈴木氏はそうした患者への支援として、「子供を持たなかった場合の情報も与えるべきだ」と語る。さらに、「若い患者さんはただでさえがんの治療費がかかるなか、経済的理由から温存を諦めざるを得ないかもしれない。国や自治体の公的助成制度ができるよう働きかけもしていきたい」と意気込んでいる。

 【生殖細胞の凍結保存】 将来の妊娠のため精子や卵子、受精卵を液体窒素などで凍らせて保存する技術。卵子や精子は解凍して体外受精させた後、女性の子宮に戻す。不妊治療のほか卵子の老化に備えた凍結も行われているが、日本産科婦人科学会はがんなどの治療で妊娠できなくなると予測される場合のみ、「医療行為と考えられる」との見解を示している。

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