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着床前検査、180人分登録へ 6施設で臨床研究 日本産科婦人科学会

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着床前検査、180人分登録へ 6施設で臨床研究 日本産科婦人科学会

「着床前スクリーニング」の臨床研究実施について記者会見する日本産科婦人科学会の苛原稔・倫理委員会委員長(右)ら=14日夜、東京都中央区 「着床前スクリーニング」の臨床研究実施について記者会見する日本産科婦人科学会の苛原稔・倫理委員会委員長(右)ら=14日夜、東京都中央区

 日本産科婦人科学会(日産婦)は14日、記者会見し、体外受精させた受精卵の染色体異常を調べる「着床前スクリーニング」(着床前検査)の臨床研究に着手したことを明らかにした。対象年齢は35~42歳で、途中で辞退する人を含む計約180人分を目標に登録を始めた。流産を繰り返す女性らを対象に、出生率に差が出るか調べる。

 日産婦の苛原(いらはら)稔倫理委員会委員長は「米国や欧州で同様のことが行われている。流産が減ったり、妊娠率が上がるという報告がどんどん出てきだした」と意義を述べた。

 研究に参加するのは、名古屋市立大、東京女子医大、藤田保健衛生大(愛知県)、IVF大阪クリニック(大阪府)、セント・ルカ産婦人科(大分市)など6施設(1施設は非公表)。体外受精や受精卵検査などの計画の中心を担う予定だった慶応大は当初参加しない。学内倫理委員会の承認が得られておらず、慶大側は「慎重に進めている」として、承認が得られれば加わる。

 当面は検査する女性の人数を絞り、試験的に実施する。体外受精で3回以上妊娠しなかった女性や、流産を2回以上経験した反復流産の女性などが対象。日産婦によると、比較的高齢の女性を対象にしたのは、晩婚化で妊娠する女性が高齢になっていることが理由としている。

 検査費用は3万~5万円で、原則として患者が負担。日産婦はこれまで指針で禁止していたが、不妊に悩む夫婦の増加などを背景に平成26年に容認した。

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