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【Our World JAPAN】新技術でレベルアップの機会を得るゲームメーカー

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【Our World JAPAN】
新技術でレベルアップの機会を得るゲームメーカー

プレミアムアプリを使うゲームのコンテンツ利用料金は1ドルから10ドル程度。パソコンゲームやコンソール型のゲームが通常約60ドル以上であることを考えると、質の高いコンテンツに対してこの価格は破格の安さであるようにも思える。

2015年、コンピューターエンターテインメント協会は、日本のスマホ・タブレット端末向けゲーム市場において、アプリの総売上高が93億ドルに達したと発表した。アプリが急成長を遂げるなか、バンダイナムコエンターテインメントなどの有名ブランドは、成長を続けるVRやARを利用したプラットフォームに参入する戦略を展開している。

今年、東京で期間限定のVR体験施設を開設し多くの人を集めたバンダイナムコの田口三昭社長は「VR関連の製品には極めて大きな需要がある。ソニーが新しい家庭用VR装置を発売する予定になっており、これをきっかけに私たちのユーザーがこの種のメディアに触れる機会が増えると考えている」と語った。

この他に、「バイオハザード」や「ストリート・ファイター」などのゲームで知られるカプコンは、顧客と接触する方法を多様化することが成長の鍵であると考えている。同社の辻本春弘社長は、そのためのマーケティング戦略が「ワンコンテンツ・マルチユース展開」だと語る。

辻本社長によると、カプコンは、一つのゲームの知的財産(IP)を活用して様々な異なるチャネルで展開するというIP戦略を採用した最初の企業だという。同社長は、「この戦略モデルにたどりついたのは、結局のところゲームの利用者数が限られているからだ。ゲームを制作する場合、ユーザーの数はゲームをプレーする人に限られる。しかし、そのゲームを映画やアニメなどに展開することで、より多くの人に届けることができる。引いては元のゲームを宣伝することになり、新たなユーザー獲得につながるできる可能性がある」と戦略の意図を説明した。

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