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【平成30年史 デフレの呪縛(3)】テレビ「バラ色の十年」が暗転 リーマンで崩壊「エリートは中国へ」

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【平成30年史 デフレの呪縛(3)】
テレビ「バラ色の十年」が暗転 リーマンで崩壊「エリートは中国へ」

ビックカメラ有楽町店のテレビ売り場。すらりと並んだ有機ELテレビが年末商戦の目玉となる=11月6日、東京都千代田区 ビックカメラ有楽町店のテレビ売り場。すらりと並んだ有機ELテレビが年末商戦の目玉となる=11月6日、東京都千代田区

 平成29年は高画質の次世代パネルを搭載した有機ELテレビの普及元年。売るのは、これまで韓国LG電子だけだったが、今年に入り東芝、ソニー、パナソニックが相次ぎ発売した。解像度がフルハイビジョンの4倍の4Kに対応し、価格は国内3社が55型で40万円前後、LGが30万円ほど。すぐそばで売られている4K対応の液晶テレビの2倍だ。

 有機ELテレビは薄型テレビで久々の目玉商品だが、各社ともパネルをLGディスプレーからの調達に頼っており、価格が下がりにくい構図だ。シャープがパネル参入を予定し、独占が崩れれば、普及しやすい環境になりそうだ。だが、ソニーの執行役EVPの高木一郎は「安売りでいっぱい売るのではなく、丁寧に顧客を絞り込んで売っていくべきだ」と力説する。そこには、かつての液晶テレビと同じ轍(てつ)を踏みたくないとの思いがにじむ。

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 「想定以上に悪化し対応できなかった」。24年2月、当時シャープの社長だった片山幹雄は24年3月期の最終損益が赤字見通しになり、力なく語った。同社のほか、パナソニックとソニーも軒並み1社当たり数千億円の損失を計上。調査会社のBCNによると40型台の液晶テレビの店頭平均単価は24年3月に6万7900円と3年で半額以下に落ち込み、記録的な赤字の元凶になった。

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