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トヨタ、マツダと資本提携 仲間増やし勝ち残り狙う

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トヨタ、マツダと資本提携 仲間増やし勝ち残り狙う

トヨタ自動車の豊田章男社長(佐藤徳昭撮影) トヨタ自動車の豊田章男社長(佐藤徳昭撮影)

 トヨタがマツダとの資本提携に踏み込むのは、環境対応車や自動運転など開発競争が熾烈な先端分野で勝ち残るには、グループの陣容拡大が必要と判断したためだ。とりわけトヨタが欧州勢などに出遅れた電気自動車(EV)の巻き返しは喫緊の課題で、技術力に定評のあるマツダも資本の結びつきのある“仲間”に取り込み、ノウハウを融合して競争力を高める考え。

 トヨタは環境対応車でハイブリッド車(HV)では先行したものの、EVでは米テスラや日産自動車などに後れを取っている。燃料電池車をエコカーの本命と位置づけ、強化を図ってきたためだ。だが、トヨタの思惑通りにいかず、世界のエコカー市場はEVが急速に主役になりつつある。

 中国やインドはHVを税制優遇対象から外し、EVの普及拡大を急ぐほか、フランスや英国もEVの普及に取り組む政策を打ち出した。こうした中、EV対応の強化はトヨタにとって大きな懸案で、テコ入れに向け取り組むのが陣営の拡大だ。昨年にはダイハツ工業を全額子会社化し、スズキとも提携を検討。すでに16・77%を出資するSUBARU(スバル)にマツダも仲間に加え、陣営の総力を結集して開発力を高める。

 自動運転の強化も見据える。自動運転はITなど異業種との開発競争も激しいが、トヨタグループで開発した独自技術を各社の車両に搭載すれば、規模の力で技術の「事実上の標準化」につなげられ、競争を優位に進めることができる。

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